PCは粉々、壁はボコボコ…… 仮想通貨の暴落で絶望する韓国の投資家たち
このユーザーは、怒りのあまり机を5回叩いたら、モニターが落ちたと言う。
こちらのユーザーは、イライラを発散するために浴室へ行ったのだと言う。「やっちまった……。で、どこでシャワー浴びればいい? 」
リップル(Ripple)のある投資家は、50%を失い、モニターを壊した。「もし自分がまた仮想通貨の取り引きに参加したら」彼は言う。「人間じゃない」
こちらの投資家は35%を失い、モニターだけでなく、机まで破壊したと言う。
このユーザーは、食事中に反応してしまったのだと言う。「なんで俺の人生はいつもこんな風になるんだ? 」「掃除する気にもならないよ」
「邪魔しないで」約7万5000ドル(約830万円)を失ったあるトレーダーは言う。「何をするか分からないよ」
https://www.businessinsider.jp/post-160527
関根勤の娘も朝鮮人と結婚してボコボコになってたな
>>121
こえー
まあ、株と違って
仮想通貨なんて、価値はないからね。
その価値のないものを100万えんや200万円で買うわけやw
おかしいだろ? 当然、200万で買った人は損する運命、仮想通貨は
投資じゃなく投機だからね。 まあ、損しても致命的にならん金額で遊ぶのだよw
オレは絶対やらんがねw
どっちがお金がかからないかで決める。
物には執着なし、お金に執着してる。 ちなみに車なし、生命保険未加入、ガラケー、低速低価格安定回線、
NHKは当然未契約だ。訪問員はぶっとばす。
株や為替や先物と違いいったい何を材料に相場が形成されるのかさっぱりわからん
よくこんな危ないものに手出すなと思う
>>136
昔は材料ってのがあったけど、
AIがおおすぎて、今は
見板と圧力で相手を騙すゲームになっているよ。
材料なんて、まったく関係ない。
いかに相手を騙すかが大事。
>>136
チャートだけでいいよ。
株もチャートにニュースが盛り込まれてるから。
一流の博徒だよ。
俺は、損入りした振りして、銘柄のりかえたけどね。
損切りは目立つように1回で、乗り換えさきは手数料かかるけど、
34回にわけてめだたないように買った。
AIに俺が損切りしたぞと思わせるのがおもわせるのが目的さ。
見事に反転したよ。AIをだしぬけた。
>>139
下層は博打ではかてないよ。
勝ちたければ、生活に関係ない、
あぶく銭でやらないと。
心理戦だから。
昨年は9割が利益を上げていたらしいから、口コミで爆発的に広がったんだろう 仮想通貨全体の取引量では韓国がトップ
世界の取引所ランキングも、1位と2位が韓国取引所、3位が中国
特に20代30代の韓国人は仮想通貨に全てをかけてる人が多い
日本だと20代や30代は株かFXが多いのかもしれないが、韓国では圧倒的に仮想通貨
価格があがるかもしれないし
価格がさがるかもしれない
両方の可能性がある
で、それを正確に予想できないと損害をこうむる
正確に予想できる能力がないのに
こんな変動の激しい市場に参加できる神経がすごい
投資の神様バフェット氏が再び仮想通貨を攻撃 「悲惨な最後を迎える」
https://btcnews.jp/u6fwkl7i14573/ バフェットさんのような人たちが安く仕込みたいために、逆あおりしているのが今だよ
ここで頑張れる体力がある人間が10年後に天下とれるよ
あと少しだ
頑張れ
こんなもんに手を出すくらいなら株やってる方がマシ ってレスしたら「お前の頭が古い」「さすがに時代遅れ」「ビットコインは送金に使える」「裏社会の取引に需要がある」とか返ってきたな
結局、株やってる方がマシだったわけだw
>>370
半年前からそこから最大で8倍、今でも4倍以上になってるからさすがにまだ勝利宣言はできないぞ
韓国についても、「韓国は、一時良い雇用を生み出した米国の産業を破壊し、洗濯機を米国にダンピングしている」とし、強力な措置を取ることを予告した。
このため、昨年11月に米国際貿易委員会(ITC)が出した三星(サムソン)電子とLG電子の洗濯機に対するセーフガード(緊急輸入制限措置)勧告が来月初めに実行に移されるものと見える。 勧告は、120万台を超過する輸入品に対して3年間最大50%の関税を賦課することになっている。
三星電子とLG電子が米国に輸出する商品のうちセーフガードの適用を受ける年間108万台の売上が半減することになる。
今回のトランプ氏の発言で、米通商代表部(USTR)のロバート・ライトハイザー代表など強硬派の主張がさらに勢いづくことになった。彼らは韓国に対して米通商法232条を適用しなければならないと主張する。
この条項は、「国家安保に脅威を与え得る輸入活動に対して輸入量の制限などの措置を下す」という内容なので、アルミニウムや鉄鋼製品を輸出する韓国に大きな打撃を与えることができる。
さらに農水産物の追加開放、自動車関税の引き上げなどが争点である韓米自由貿易協定(FTA)改正交渉まで起これば、韓国に途方もない波が押し寄せることになる。
米通商当局が提起した問題は、米国の企業が不満を提起して交渉の議題にするよう要求したものだ。
これに対応するには、韓国政府も米企業のカウンターパートである財界と手を握って対応論理を講じなければならない。不当な要求に対しては政府と財界が共にWTO(世界貿易機関)への提訴といった強硬策の得失を確認する必要がある。
しかし、今政府と財界が膝を突き合わせて通商戦略を熟考する雰囲気なのか。政府が財界を手なずける対象と見なすようなムードでは、二人三脚でグローバル貿易戦争で生き抜くことは難しいだろう。
ソース:東亜日報日本語版<トランプ氏「韓国が米産業を破壊」、政府と財界が対立している場合ではない>
http://japanese.donga.com/Home/3/all/27/1196166/1
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